事業主体は独立行政法人日本水資源機構（旧水資源開発公団）

2000年着工2007年竣工

総額3500億円

総貯水量6億6000万トン

目的は水需要の増大に対応するため。（背景に国土庁が行った2000年には1983年の4割り増しの水需要がある予測がある。実際には、2000年には1983年の1割減となった。）

上述の目的が成り立たなくなったため、自然災害に備えるため、という目的に変更した模様。